こんにちは！じゃっかんあるつ（@cosmicalz）です。
2014年以降、電子タバコが日本で登場してからというものの
若者の間で電子タバコを利用している人が増えましたねえ。
でも国によっては、持ち込むことが禁止されてるって知っていました？
没収ならまだしも、うっかり罰金！なんてことにならないように
海外旅行の際には注意が必要です。
電子たばことは
電子たばこと加熱式たばこの違い
加熱式たばことは
タバコ葉を使用したタバコ製品です。
IQOS（アイコス）、ploom（プルーム）、glo（グロー）などは
加熱式タバコシステムで、溶液を加熱するのではなく、
たばこ葉が入ったスティックを加熱するデバイスです。
電子タバコとは
タバコ葉を使用せず、
香料を含む液体（リキッド）を電気加熱し、発生する蒸気（ベイパー）を愉しむ製品です。
日本では。電子たばこのリキッドにニコチンが入ったものは、
厚生労働省管轄の｢医療品医療機器等法（薬機法、旧薬事法）｣により規制されていて
公には販売されていません。
どちらも発がんリスクが推定されています。
【電子タバコ】飛行機に搭乗する時の注意
目的地が電子タバコを持ち込むことが禁止されている国の場合
電子タバコ、加熱式タバコとも
機内持込手荷物にも受託手荷物にも入れることはできません。
目的地が電子タバコを持ち込むことができる国の場合
電子タバコ、加熱式タバコとも
受託手荷物に預けることはできません。
機内に持ち込む手荷物に入れるようにしましょう。
その際、充電も使用も禁止されています。
【電子タバコ】持ち込み、使用などが禁止されている国
持込み・所持・使用が禁止されている国一覧
台湾、シンガポール、タイ、パラオ、インド、カタール、ベネズエラ、ブラジル
使用が禁止されている国一覧
カンボジア、バングラデシュ
販売、持込み、所持が禁止されている国一覧
香港、マカオ
販売、持込みが禁止されている国一覧
トルコ、メキシコ（加熱式はOK）
販売が禁止されている国一覧
アルゼンチン、バーレーン、ブラジル、ブルネイダルサラーム、カンボジア、コロンビア、ギリシャ、ヨルダン、クウェート、レバノン、リトアニア、モーリシャス、メキシコ、ニカラグア、オマーン、パナマ、カタール、サウジアラビア、セイシェル、シンガポール、スリナム、タイ、トルコ、ユナイテッドアラブ首長国連邦、ウルグアイ、ベネズエラ
持込みの量が制限されている国一覧
ミャンマー、オーストリア
ニコチン入り電子たばこを禁止の国
オーストラリア、フィンランド、ハンガリー、ベルギー、デンマーク、日本
IQOS等加熱式たばこが禁止されている国
オーストラリア、エチオピア、フィジー、タイ、スリランカ、パナマ、マルタ、マカオ、インド、シンガポール
【電子たばこ】各国の詳細をみていこう
シンガポール
2018年2月1日にヴェポライザーの禁止令が施行されました。
輸入・販売・所持・使用が禁止となっています。
※シンガポール国内で所持しているだけで、最高で5,000シンガポールドルの罰金（日本円で約54万円）が科されます（初犯の場合）。
※空港の入国前・出国後のエリアも国内とみなされ、手荷物検査場で発見された場合も警察への通報の対象となります。
タイ
タイでは2014年12月から、電子タバコ禁止条例が施行され
輸入・販売・所持・使用が禁止となっています。
アイコスをはじめ、加熱式のタバコも含まれます。
違反した場合、最高で10年の懲役、または50万バーツ（日本円で約210万円）の罰金のいずれかが科せられます。
2023年2月
タイ消費者保護委員会事務局は電子タバコ（加熱式タバコ含む）を所持するだけで、商品価値の4倍の罰金と最大5年の禁錮が科される可能性があると警告しています。
2023年2月
タイのデジタル経済社会省チャイウット・タナーカマーヌソーン大臣は2023年2月2日、電子タバコは先進国の多くの人々の生活様式であるため、タイが法律を改正して合法化する時期が来ていると述べました。
フィリピン
2022年1月現在、加熱式タバコ（タバコ葉タイプ）は持ち込み可能ですが、VAPE（電子タバコ、リキッドタイプ）は持ち込みが禁止されています。
２０２２年月
18歳から電子たばこ等の使用を合法化する「電子・加熱式たばこ規制法案」、通称「VAPE法」が成立。
Vapeや加熱式たばこを利用できるようになっています。
バングラディッシュ
ニコチン要素の有無に関わらず、電子タバコの使用は禁止されています。
台湾
2023年3月電子たばこの製造、輸入、販売、供給、展示、広告、持込み、使用が全面的に禁止されました。
税関審査で発見された場合、罰金が課されます。
喫煙禁止の場所での電子たばこの使用も禁止され、違反した場合は2,000～１万元の罰金を科すとされています。
香港
2022年4月30日より、電子たばこ等（電子喫煙製品、加熱式たばこ製品およびハーブたばこを含む。）の代替喫煙製品は、法律により持ち込み、携行、保管等が禁じられています。（香港で入国せず第三国へ乗継ぐ場合を除く）
電子タバコの個人使用が禁止であることは明記されていないが、持込みが禁止のため、実質使用はできないということになります。
マカオ
2022年12月より、電子タバコの製造、販売、流通、輸出入、所持は禁止されています。
違反した場合は没収＋5,000パタカ（日本円で約9万円）以上の罰金が科せられます。
カンボジア
2021年3月より、電子たばこと加熱式たばこの使用が全面的に禁止となっています。
スリランカ
2006年より屋内・屋外ともに公共の場所での喫煙は禁止。タバコの持ち込みが禁止されています。
ブータン
2004年12月、世界初の「禁煙国家」となっているため、国内におけるタバコの販売を全面禁止、屋外を含む公共の場所での喫煙は全面的に禁止されていて、喫煙場所はホテル客室などの一部に限られています。
公共の場所での喫煙により外国人が逮捕されたケースも。電子たばこも同じ扱いとなっています。
マレーシア
2021年7月よりマレーシアへ入国する旅行者の免税品目からタバコが除外されました。
現在いかなる形のタバコもマレーシアへ持ち込む際は課税対象となっています。
入国の際に、税関申告が必要となります。
ミャンマー
電子たばこ（加熱式たばこ）の持ち込みは、個人利用（自分用）の1個のみ可能となっています。
また、補充液は50mlまで持ち込み可能。
ブルネイ
ブルネイでは国内でのたばこの販売は禁止されています。
持込みは可能だが、課税対象となっています。
パラオ
2023年5月29日以降、パラオ入国時に電子タバコの持込みや使用・所持は禁止されています。
入国時に電子タバコを自主的に引き渡した旅行者は、本条に基づく電子タバコの輸入について罪に問われません。
電子タバコの購入、所持、使用に関する罰金は初回50ドル、2回目200ドル、3回目400ドル。それ以降は500ドル以下の罰金または24時間以下の収監によって罰せられ軽犯罪となります。
インド
2019年以降、インドでは，電子たばこ及び加熱式たばこの国外からの持ち込み、携行、保管、使用、国外への持ち出し等が法律で禁じられています。
違反者（外国人含む）は，法律により処罰される可能性があります，。
カタール
電子たばこの持込み、使用が禁止されています。
空港で厳しい荷物検査があります。
違反すれば最高1万カタールリヤル（約37万円）の罰金、あるいは禁錮の実刑が下されます。
ヨルダン
ニコチン濃度が20mg/mlを超える電子タバコの販売を禁止しています。
トルコ
国内への輸入や持ち込み、国内での販売は禁止。電子たばこの使用は違法ではないが、購入や流通は違法。
メキシコ
2020年2月より、電子たばこ・同部分品、電子たばこ用化学品の輸入は禁止されているが
2021年7月より、加熱式たばこは除外された。
このことのより、加熱式たばこは持込みがOK。
液体などを用い、タバコの葉を使用しない電子式は禁止
税関などで電子式たばこの持ち込みは没収の対象となる可能性が高い。
ベネズエラ
2023年8月より、ニコチンの有無にかかわらず、電子たばこ、加熱式たばこの製造、保管、流通、商品化、輸出入、並びに消費、広告、宣伝及び助成を禁止している。
ブラジル
2009年より法律によって輸入、販売、持込み、使用が禁止されている。
ウルグアイ
輸入、製造、販売は禁止されているが、購入と使用は禁止されていない。
ギリシャ
電子タバコにおいて、ニコチンを含む製品は、保険省の承認を受けた場合以外、使用は禁止。
リトアニア
たばこ関連法のもと、ニコチンの有無に関係なく、たばこの模造品として禁止。
オーストラリア
2021年10月1日からオーストラリアのすべての州、準州において、国内での電子タバコの購入、またはオーストラリア国外からの輸入には、医師の処方箋が必要となっている。ただし使用は禁止されておらず、オーストラリア国外から訪れる旅行者に対する、電子タバコの持ち込み、使用に関する明確な規定はない。
ニュージーランド
ニュージーランド（ＮＺ）政府は使い捨て電子たばこを2023年８月から禁止する方針を決めた。
電子たばこは、紙巻きたばこなどの喫煙習慣を断つ手段としては有用なことから、交換可能なバッテリー付きのタイプは引き続き認める。
※2022年、現在１４歳以下の国民が生涯にわたって紙巻きたばこを購入することを禁止する方針を決めている。
